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初心者は投資信託・ETFがおすすめ?仕組みや違い、始め方をわかりやすく解説

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投資信託とETFは、どちらも「初心者におすすめ」と紹介されることが多い金融商品ですが、仕組みは異なります。これから投資を始めるなら、投資信託とETFの違いを理解して自分に合った商品を選択することが重要です。

この記事では、投資信託・ETFの違いとそれぞれのメリット・デメリット、始め方をわかりやすく解説します。

投資信託・ETFの仕組みと違い

まずは、投資信託とETFそれぞれの仕組みと違いを確認していきましょう。

投資信託とは

投資信託とは、投資家から集めたお金を1つの大きな資金としてまとめ、専門家が株式や債券などで運用する金融商品です。その運用成果は、投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みになっています。

「どのような資産・銘柄に投資するか」などの運用方針は、ファンド(商品)ごとに違いがあります。例えば、国内株式だけで運用するファンドもあれば、国内外の株式、債券、不動産など幅広い資産・銘柄に投資を行うファンドもあります。

投資信託は証券会社や銀行などが取り扱っており、一般的には購入時や換金時に手数料がかかります。また、保有中は「信託報酬」と呼ばれる維持管理費用が運用資産から差し引かれます。

これらの手数料はファンドによって異なるため、投資信託を購入する際はいくらコストが発生するかを確認しておくことが大切です。

ETFとは

ETF(Exchange Traded Fund)とは、証券取引所で取引できる上場投資信託です。運用の仕組みは、先ほど紹介した投資信託と大きな違いはありません。投資家から集めた資金を株式や債券などで運用し、運用成果を投資家に分配します。

ETFは、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)など、特定の株価指数との連動を目指して運用される銘柄が主流です。例えば、日経平均株価に連動するETFに投資すれば、実質的に日経平均株価に投資するのと同じ運用成果を得られます。

最近では、特定の株価指数と連動せず、市場平均を上回る運用成果を目指す「アクティブETF」と呼ばれる銘柄もあります。

ETFは上場株式と同じく、証券会社のみの取り扱いです。購入時や換金時には、証券会社ごとに定められた売買手数料がかかります。保有中に信託報酬がかかるのは、投資信託と同じです。

投資信託とETFは何が違う?

投資信託とETFの大きな違いは、証券取引所に上場しているかどうかにあります。

ETFは上場しているため、市場が開いている時間帯(平日の日中)であれば、値動きを確認しながらリアルタイムで取引可能です。一方、投資信託は1口当たりの値段(時価)である「基準価額」が決まるのは1日1回で、当日の基準価額がわからない状況で購入・売却の注文を出す必要があります。

商品数は、投資信託のほうが圧倒的に豊富です。投資信託は証券会社だけでなく銀行などでも購入できますが、ETFは証券会社のみです。

一般的に、運用コストはETFのほうが低い傾向にあります。ただし、投資信託も特定の株価指数に連動する「インデックスファンド」を中心に、低コストのファンドが増えています。実際には、個別に比較して判断する必要があるでしょう。

<投資信託とETFの比較表>

投資信託 ETF
上場・非上場 非上場 上場
販売会社 証券会社、銀行など 証券会社
購入価格 基準価額(1日1回) 市場価格(リアルタイムで変動)
注文方法 基準価額がわからない状況で購入・換金申込 成行・指値注文※
購入時のコスト 販売手数料(販売会社・ファンドによって異なる) 売買手数料(証券会社によって異なる)
解約時のコスト 信託財産留保額・換金手数料(販売会社・ファンドによって異なる)
信託報酬
(保有中のコスト)
比較的高め(ファンドによって異なる) 比較的低め(銘柄によって異なる
最低投資金額 100円程度~ 数千円程度~

※成行注文(なりゆきちゅうもん)は値段を指定せずに注文する方法、指値注文(さしねちゅうもん)は値段を指定して注文する方法です。

 

 

投資信託のメリット・デメリット

初心者が投資に取り組む際に、投資信託はどのようなメリット・デメリットがあるかを確認していきましょう。

投資信託のメリット

投資信託には次のようなメリットがあります。

  • 少額から投資できる
  • 積立投資が可能
  • 再投資しやすい

投資信託は、金融機関によっては100円程度の少額から購入できます。積立投資に対応しており、一度設定すれば金融機関が定期・一定額で自動的に買い付けてくれます。購入タイミングを判断する必要がないため、初めてでも投資を続けやすいでしょう。

また、運用で得られた利益を再投資しやすいのもメリットです。投資信託は「分配金あり」と「分配金なし」の2つのタイプがあります。分配金なしのタイプは、運用益を投資家に分配せずに再投資することにより、運用期間が長くなればなるほど資産の増え方が大きくなる「複利効果」が期待できます。

※参考:複利運用は利益が利益を生む運用方法。具体的な方法をチェック(トラの知恵記事)

投資信託のデメリット

一方で、投資信託には次のようなデメリットがあります。

  • 注文時に基準価額がわからない
  • 手数料がETFより高い傾向にある

投資信託の基準価額は、投資対象に組み入れられている株式や債券などの時価評価をもとに算出され、1日に1回公表されます。投資信託の取引の申し込みを締め切ったあとに基準価額が公表されるため、投資家は基準価額がわからない状態で注文しなくてはなりません。

また、投資信託は、購入時・換金時の手数料や信託報酬がETFより高い傾向にあるのもデメリットです。商品によって異なりますが、信託報酬は投資信託が「0.05~3.0%程度」、ETFは「0.05~0.95%」程度となっています。

 

トラノコナビ

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ETFのメリット・デメリット

続いて、ETFのメリット・デメリットを紹介します。

ETFのメリット

ETFには次のようなメリットがあります。

  • リアルタイムで取引できる
  • 比較的コストが低い

ETFは証券取引所に上場しており、株式と同じようにリアルタイムで取引できるのが最大の特徴です。「価格が下がったときにまとめて買う」など、自分で売買タイミングを判断したい場合に活用しやすいでしょう。

ETFは投資信託とは異なり、信託報酬のうち販売会社に支払う部分がありません。また、ETFの多くは株価指数との連動を目指して運用されるため、企業調査などのコストが少なく済みます。このような特徴から、ETFは比較的コストが抑えられています。

ETFのデメリット

ETFのデメリットは以下の通りです。

  • 積立投資に対応していない
  • 自動で再投資できない

多くの金融機関では、ETFの積立投資に対応していません。毎月の収入から少額ずつ投資に回すには、その都度自分で買い注文を出す必要があるため、手間がかかります。値動きが気になってしまい、積み立てを続けるのが難しくなる可能性もあるでしょう。

また、ETFは基本的に分配金が支払われるため、運用で得られた利益を自動で再投資することはできません。分配金を再投資するには、その都度自分で買い注文を出す必要があります。

初心者は投資信託とETFのどちらを始めるべき?

投資信託とETFは「どちらが良い」という正解はありませんが、特徴が異なるため向き不向きはあります。ここでは、投資信託とETFそれぞれ向いている人の特徴を紹介します。

投資信託が向いている人

投資信託は、投資の王道である「長期・積立・分散投資」で資産形成に取り組みたい人に向いています。

  • 長期投資:10年、20年など長く保有し続けること
  • 積立投資:毎月一定額を積み立てること
  • 分散投資:国内外の様々な資産・銘柄に投資すること

ETFでも長期投資と分散投資は可能ですが、積立投資に対応していないことが多いです。投資信託なら少額から積立投資ができるため、初心者でも続けやすいでしょう。

投資アプリ『トラノコ』なら3つのファンドから選ぶだけ

投資信託は初心者向けの金融商品ですが、商品数が非常に多いため、どのファンドを選べばよいかわからないかもしれません。投資アプリ「トラノコ」なら、以下3つのファンドから選ぶだけで簡単に国際分散投資を始められます。

  • 小トラ(安定重視)
  • 中トラ(バランス重視)
  • 大トラ(リターン重視)

いずれのファンドも世界の株式、債券、不動産などに幅広く分散投資を行うため、リスクの軽減が期待できます。それらの資産に直接投資をしているわけではなく、15のETFに対して投資することで、間接的に世界中の資産に投資しています。平均的なアクティブファンドより手数料が安いのも特徴です。

また、トラノコは定額積み立てにも対応しているので、長期の資産形成に最適です。

トラノコ|長期分散投資アプリ

ETFが向いている人

ETFは上場しており、リアルタイムで取引できるため、自分のタイミングで売買したい人に向いています。ただし、投資経験のない人が、値動きを確認しながら自分で売買するのは簡単ではありません。

まずは投資信託から始めて、投資に慣れてきた段階で興味があればETFも試してみるといいでしょう。

まとめ

投資信託とETFはどちらも少額から分散投資が可能ですが、上場しているかどうかに大きな違いがあります。ETFは値動きを見ながら取引できる一方で、初心者が自分で売買タイミングを判断するのは難しいかもしれません。

投資信託とETFのどちらを選ぶか迷っているなら、まずは積立投資ができる投資信託から始めてみてはいかがでしょうか。

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