毎月の支払いを考える上で、大きな比重を占めるのが家賃です。必ず支払わなければならない費用であるため、年収に見合った家賃の住宅を探すことが大事です。快適な暮らしのために、知っておくべき家賃の目安や入居審査と年収の関係を解説します。

年収に対する家賃の目安は？

まずは、年収に対する家賃の目安を知っておきましょう。年収と家賃のバランスがとれていなければ、生活が苦しくなったり借金をしたりなど、さまざまな問題が起こる可能性があります。自分の年収に見合った適正家賃を知っておきましょう。

手取りの25％が目安

一般的に、適正な家賃の目安は手取りの25％程度といわれています。例えば、手取り年収が500万円の人なら、家賃として支払える金額は年間125万円で、月の支払額にすると10万円ほどです。

貯金をしたい人や、ほかにもお金を使いたいものがある人は、手取りの20％程度に抑えるよう意識するとよいでしょう。
将来のために貯金や投資を考えている人の中には、家賃を手取りの15～20％以下にしているケースも多いようです。
特に一人暮らしの人は住宅の広さや設備などにこだわらないケースも多く、家賃を安く抑えた分、ほかの用途に使っている場合も珍しくありません。

「収入の30％」はもはや過去の話

かつては、家賃の相場は年収の30％程度といわれていました。しかし、リーマンショックや長引くデフレなどの影響により、所得は慢性的に下がり続けており、一方で社会保険料や税金は上がっているため、手取りは減りつつあります。

そのため、年収の30％という水準では、家賃が家計を圧迫してしまう人が増えてきたのです。『家賃は収入の30％』という指標はすでに過去の話であり、現在では家賃を手取りの25％以下にすべきと考える人が多くなっています。
例えば、年収300万円の人が将来を考えながら安心して生活するには、6万円程度の家賃に抑える必要があるわけです。

年収別の理想とされる家賃

年収別に理想とされる家賃額を具体的に確認しましょう。適正家賃を手取り年収の20%あるいは25％とすると、年収別家賃の目安は次のようになります。

手取り年収額	家賃25％	家賃20％
300万円	6万3,000円	5万円
400万円	8万3,000円	6万7,000円
500万円	10万4,000円	8万3,000円
600万円	12万5,000円	10万円
700万円	14万6,000円	11万7,000円
800万円	16万7,000円	13万3,000円
900万円	18万8,000円	15万円
1,000万円	20万8,000円	16万6,000円

 

上記はあくまで目安の数字です。生活スタイルや貯金・投資の方針にしたがって、自分なりの適正な家賃水準を検討しましょう。

生活に困らない家賃の決め方

それでは、生活に困らない家賃はどのように決めればいいのでしょうか。重要なのは、まず生活全体を見直して、生活費に占める家賃の割合や家賃以外の生活費とのバランスなどを考えることです。

生活費に占める割合を考える

毎月の生活費を見直してみて、家賃はもちろん、食費や水道光熱費、交通費、遊興費なども確認しながら、全体に占める家賃の割合を計算してみましょう。

家賃の割合が大きく、生活を圧迫していると感じるなら、もう少し家賃の安い物件に引っ越すなどの選択が有効です。

自分の収入と照らし合わせ、負担できる生活費の水準を見直し、それをもとに適正な家賃の水準を算出しましょう。きちんと計算してみると、意外なほど家賃が生活を圧迫していることが分かるはずです。

管理費や共益費、更新手数料も考慮する

家賃を決める際には、居住物件の管理費や共益費、賃貸契約の更新手数料なども考慮しましょう。賃貸物件によっては、家賃と管理費や共益費が分かれているケースと、家賃に含まれているケースがあります。

一般的に、賃貸物件を借りる際に支払う敷金や礼金は、家賃をもとに計算されます。したがって、管理費や共益費が家賃とは別になっている方が、入居時に支払う金額は安く済むのです。

もし生活水準を見直した結果、もう少し家賃の安い物件に引っ越す場合や、逆に高い家賃の物件にする場合などは、物件情報に掲載されている家賃のみならず、管理費や共益費の扱いがどうなっているかも必ず確認しましょう。

適正な家賃を算出する際にも、これらをきちんと計算に入れておくことが大事です。

入居審査と年収の関係

より快適な暮らしを求めて新しい住居に移るなら、まずは入居審査を通過しなければいけません。入居審査と年収との関係について知っておきましょう。

入居審査に通る年収の目安は？

入居審査に通るためには、家賃に応じた年収の目安をクリアしている必要があります。不動産会社によって基準は異なるものの、一般的には家賃に対する収入の目安は以下の通りです。

家賃	年収目安（月収目安）
5万円	180万円（15万円）以上
6万円	216万円（18万円）以上
7万円	252万円（21万円）以上
8万円	288万円（24万円）以上
9万円	324万円（27万円）以上
10万円	360万円（30万円）以上

 

このように、およそ家賃の3倍程度の収入があれば、入居審査に通りやすくなります。もし月収が家賃の3倍に達しなくても、賞与なども考慮して十分な年収があれば、問題なく審査に通る場合が多いようです。

年収が足りない場合はどうすればよい？

よりよい住宅に移りたいけれど、現在の年収が審査を通過するための基準に満たない場合の対策はあるのでしょうか。
その場合、一定以上の収入のある人に保証人になってもらったり、家賃が問題なく支払えることを不動産会社に証明したりするのが有効です。

例えば、収入の高い親族に連帯保証人になってもらえれば、物件のオーナーや不動産会社の心配を軽減できるので、審査に通るケースがあります。

さらに、勤務先から家賃補助を支給されていたり、相応の貯金があったりするなら、それを不動産会社に伝えることで、基準以上の支払い能力があると判断される可能性もあるでしょう。

重要なのは、審査をする不動産会社に対して、滞りなく家賃を支払い続けられることを証明することです。住みたい物件と自分の現在の収入を照らし合わせて、しっかり準備しておくことが大事です。

相場以上の物件に住む方法

それでは、もし相場以上の物件に住みたい場合には、どうすればよいのでしょうか？ 安い物件を選び直す方法もありますが、まずは以下の点を試してみましょう。

生活費の見直しを図る

収入が一定の基準に満たないならば、生活費を安く抑えることで、家賃として支払えるお金を捻出できるようになるでしょう。例えば電気代や水道代、ガス代などは、意識して節約すれば、毎月数千円は節約できる可能性があります。

さらに、スマホのキャリアやインターネットのプロバイダを乗り換えたり、料金プランを変更したりすれば、かなりのお金が捻出できるはずです。特に『格安SIM』に変えると、毎月5,000円程度節約できる場合もあるので検討してみましょう。

また、できるだけ外食を避けて、安めの食材で自炊をすることで食費を抑えられます。昼食も自分で弁当を作るようにすれば、毎月1万円以上のお金を残せるかもしれません。

家賃を交渉してみる

基準より家賃が高めの物件に住んでいて、毎月の負担が大きいと感じているならば、オーナーと家賃について交渉してみるのも有効です。

例えば、新築時に入居して数年が経過しているならば、当初よりも安い家賃で物件が紹介されている可能性があります。それを根拠にオーナーと交渉すれば、家賃を下げてもらえるかもしれません。

日頃オーナーと良好な関係を築けているなら、交渉もしやすいでしょう。重要なのは、家賃の値下げを依頼できるだけの根拠を持っていることです。
同じような物件に安く入居できる状況にあるなど、できるだけ客観的なデータを揃えておきましょう

家賃補助制度があるか確認する

会社や自治体が提供している家賃補助制度が利用できないか、確認してみましょう。

会社によっては福利厚生の一環として、社員の家賃補助をしている場合があります。自治体の場合は、子育て世代や高齢者に対して、できるだけ長くその地域に住んでもらうために、家賃の一部を負担する制度を設けている可能性があります。

家賃補助制度を利用できれば、自分で負担する家賃が少なくなるので、相場以上の物件にも住めるようになるでしょう。在宅で仕事ができる人の場合は、家賃補助制度が利用できる地域に引っ越す方法も考えられます。

まとめ

年収に対する家賃の目安と、生活に困らないための家賃の決め方、相場以上の家賃の物件に住む方法について解説しました。

一昔前までは、家賃の目安は年収の1/3といわれていましたが、現在では手取りの20～25％程度が適正とされています。できるだけ安い物件に住むことで、捻出したお金を貯金や投資に回せるようになるのでおすすめです。

一方、居住環境にこだわり、相場以上の物件に住みたいと考える人もいるでしょう。その場合は、生活費を節約したりオーナーと家賃交渉をしたりすれば、毎月の家賃支払いを減らせる可能性があります。

工夫次第で負担を軽減できるので、いろいろと試してみましょう。どのような工夫をするにせよ、まずは自分の年収に見合った適正な家賃を把握することが大事です。