物価高が続く昨今、生活費を見直して家計の負担を減らしたいと考えるご家庭は少なくないでしょう。生活費を見直す際は、無理なく節約できるコツを知って、継続的に支出を抑えることが重要です。今回は生活費を固定費から見直すべき理由と、無理なく生活費を見直すコツについて紹介します。

生活費を固定費から見直すべき理由

生活費は「固定費」と「変動費」に分けて考える必要があります。固定費は、毎月または定期的に決まった金額を支払う費用です。代表的な固定費には、家賃や水道光熱費（基本料の部分）、通信費、保険料、学費・授業料などがあります。変動費は月によって支出の金額が変わる費用で、食費や日用品費、服飾費、娯楽費などがあります。

 

生活費を節約する際は、まず固定費から見直すことがポイントです。前述のとおり、固定費は毎月の支払額が決まっているため、一度契約を見直せば以降は手間なく節約できます。例えば、月額2000円のサブスク契約を解約した場合、特に意識しなくても年間2万4000円の節約が可能です。

一方で変動費を節約する場合は、都度使い過ぎていないか意識する必要があります。食費や娯楽費などを削りすぎるとストレスを感じて続かない場合もあるので、無理なく節約するなら固定費から始めるのが良いでしょう。

 

無理なく生活費（固定費）を見直すコツ・注意点

生活費は毎月かかる家計の支出なので、一時的に節約できたとしても継続しなければ大きな効果は得られません。ここでは生活費を無理なく見直すコツや注意点を紹介します。

 

クレカ明細や通帳から使途不明金を見つける

家計簿をつけているご家庭では、毎月の支出をある程度把握できているかもしれません。しかしクレジットカードの年会費や年払い保険料など、毎月発生しない支出まで把握できているでしょうか。

 

このような支出は見落としやすく、何に使ったかわからない「使途不明金」になりがちです。把握できていない支出は見直しようがないため、クレジットカードの明細や通帳を定期的にチェックして、生活費として認識できるようにしましょう。昨今は物価高騰に伴い、各種年会費やサービス料金の値上げも見られるので、毎月発生しない支払いでもそれなりの金額になる場合があります。

家計簿アプリにクレジットカードや銀行口座を連携すると、何月にどのような支出が発生しているか見つけやすくなるので、活用してみるのも一案です。

 

使っていないサービスから優先的に見直す

固定費の見直しには、「使っていないサービスの解約」と「現在契約しているサービスの変更」の2つの方法があります。まずは解約しても生活に支障がない、使っていないサービスを優先的に見直すと効果的です。例えば、無料お試し期間が終了しても契約したままになっているサブスクや、初年度年会費無料で翌年度以降も契約し続けているクレジットカードなどが挙げられます。

現在使っているサービスの乗り換えは不便が生じることもあるのでよく検討しましょう。例えば格安スマホに乗り換える場合、他の家族の家族割がなくなる（または割引額が下がる）といった影響が出る場合があります。また、インターネット回線の乗り換える場合、テレワーク（オンライン会議やファイルアップロードなど）に支障が出る、動画をスムーズに閲覧できなくなるといった影響も考えられます。

 生活費は家族と相談しながら見直そう！

家族と同居している場合、自分だけで生活費の見直しを決めてしまうと、家族間のトラブルに発展する場合があるので注意が必要です。特に住宅費や車関連費など、ライフスタイルに関わる支出を見直す際は、家族とよく相談して決めることが大切です。

生活費の見直しを相談することで、住宅購入や移住などライフプランを考えるきっかけにつながることもあります。また、達成したいライフプランや大事なライフイベントがある場合は、節約できたお金をどう活用するか考えておくことも大切です。

生活費を見直すならふるさと納税の活用も

すでに固定費の見直しが終わっている方は、ふるさと納税を活用するのも一案です。ふるさと納税とは、ご自身の出身地や応援したい自治体に寄附した際に、寄附金額のうち2000円を超える部分を所得税・住民税から控除できる制度です。例えば、この制度を利用して2万円を寄付した場合、合計1万8000円が所得税の還付金・住民税の減額という形で後日戻ってきます。（年収や家族構成などにより、控除できる上限額が決まっています。）

ふるさと納税では、寄附金額に応じた返礼品がもらえるといった特徴もあります。返礼品は自治体ごとにその地域の名産品などが用意されており、食料品や飲料、日用品など多岐にわたります。普段からよく購入するものを返礼品として選べば家計の節約につながるでしょう。

ただしふるさと納税を利用する場合は、原則確定申告が必要です。会社員などの給与所得者で、本来確定申告の必要がない方は、寄付先が5団体以下であれば「ワンストップ特例制度」を利用することで、確定申告が不要になります。

また、ふるさと納税の寄附金が戻ってくるのは翌年なので、この制度を利用する際は余裕資金でおこなうようにしましょう。

※関連記事：ふるさと納税のメリットとデメリットを知ろう。活用方法を詳しく解説

まとめ

生活費の見直しは、無理なく、継続的に実践できることが大切です。まずは現在の固定費を把握したうえで、ムダがないかチェックしてみましょう。固定費の見直しに成功すれば、その後は特に意識せずとも節約できる仕組みが作れます。今回紹介したコツや注意点を参考に、無理なく続けられる範囲で節約を実践することをおすすめします。

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